老人ホームを利用したいと考えていても、条件によって入居ができないケースがあります。
入居条件としては要介護度や年齢、保証人の有無など、様々な条件があります。
今回は、どんな人が老人ホームに入居することができるのかご紹介しましょう。
■年齢
老人ホームの多くは介護保険法に則り、65歳以上を対象としています。
しかし、特定疾患などがある場合には40歳以上から入居することが可能です。
ほぼ全ての老人ホームは65歳以上の年齢制限を設けていますが、介護サービスを利用しなくても入居できる住宅型有料老人ホームなどは、65歳以下でも入居が可能となっています。
■保証人
入居条件に保証人や身元引受人の有無があります。
これは、利用料の支払いや緊急時の連絡、治療方針の承諾などのためです。
ほとんどのケースでは家族が保証人となりますが、単身者で保証人も身元引受人もいない場合は、入居を拒否される可能性があります。
しかし、民間企業が身元引受人になってくれる代行サービスを利用すれば結果は異なってくるでしょう。
■支払い能力
老人ホームにおいて収入の確認は、確実に行います。
利用料が払えない入居者を退去させることは介護施設では難しいため、支払い能力を審査する必要があるのです。
審査は、本人か身元引受人の通帳から行われます。
ほとんどの施設では、利用料を3ヶ月以上滞納してしまうと身元引受人に退去勧告がなされてしまうので注意しましょう。
■要介護度
要介護度によって入居できる施設が異なってきます。
要介護度が定められている理由は、入居施設によってその人に適切なサービスを提供できるかを分かりやすくするためです。
例えば特別養護老人ホームでは原則要介護度3以上の方を優先して入居させています。
■医療行為
医療行為がどれくらい必要なのかは入居条件に深く関わってきます。
医療行為は入居者の命にも関係してくるため、介護施設が対応可能かどうかが入居条件となってくるでしょう。
施設ごとに対応できる医療行為が定められており、病気によって入居できるかどうかが決まります。
老人ホームなどの介護施設は医療機関ではなく、生活をするための施設です。
そのため、看護師などの医療行為ができる人員は最低限となっています。
老人ホームに入居する条件は主に上記の5点です。
施設によって役割が違ってくるため、入居条件もそれに応じて異なります。
自身がどの条件に当てはまるのか、適切な老人ホームを利用することで老後を安心して過ごすことができるでしょう。
