老人ホームは種類や各施設に応じて入居条件があります。
希望する施設でも、入居条件に合わない場合は入れないので注意しましょう。
それでは、一般的な入居条件についてご紹介していきます。
■要介護度と年齢の条件
老人ホームの種類によって要介護度に条件があります。
各施設の要介護度の条件は次のようになっています。
【公的老人ホームの場合】
・特別養護老人ホーム：原則要介護3～5
・介護老人保健施設：要介護1～5
・介護療養型医療施設：要介護1～5
【民間の老人ホームの場合】
・有料老人ホーム：自立型から要介護5までで、施設ごとに条件が定められています。
・グループホーム：要支援2または要介護1～5
なお、グループホームは認知症の高齢者が対象で、さらに入居できるのはお住まいの地域にある施設のみです。
年齢の条件は原則65歳以上が対象ですが、法令により定められた特定疾患を患う方は40歳から入居できます。
民間の老人ホームでも、介護サービスを利用する場合は65歳以上を条件にしていることが多いです。
有料老人ホームで介護サービスを利用しない場合は、65歳以下でも入居可能のケースもあります。
■医療支援の条件
特養や有料老人ホームでは看護師の配置が義務付けられていますが、医療機関ではないので高度な医療行為は行えません。
そのため、重い医療行為が必要になる方は受け入れが困難です。
その一方、介護療養型医療施設と介護老人保健施設は医師が常勤で配置されるので、医療依存度が高い方も利用可能です。
なお、もともと健康で入居後に医療行為が必要になった場合、医療依存度に応じて退去を求められる場合があるので理解しておきましょう。
認知症の方も症状に応じて受け入れできない、退去を求められる可能性があります。
■その他入居条件
この他にも保証人や身元引受人の有無、支払い能力といった条件もあります。
保証人や身元引受人は料金の支払いや緊急時の連絡先、ケアプランや医療方針の承諾、入院・死亡時の対応などを目的に必要です。
身元引受人のいない単身者の場合は、民間の代行サービスを利用しましょう。
なお、成年後見人制度により選任された後見人は保証人・身元引受人にはなれません。
介護施設を利用するためにはお金がかかるので、事前に収入の確認・審査があります。
約3ヶ月以上滞納すると退去通告があるので注意しましょう。
利用料以外に娯楽費や日常生活費など別途料金が発生するので、無理なく支払える施設を選んでください。
生活保護を受けている場合は一度行政に相談し、入居可能な特養を探しましょう。
行政が措置制度の必要性を認めた場合、公費で入居可能です。
このように、老人ホームには色々と条件があります。
介護施設によって細かく異なるので、必ず事前に確認し、条件に当てはまる場所を選びましょう。
